McAfeeとCiscoの協業により、電子メールのセキュリティを強化

※本ページの内容は 2017年6月25日更新のMcAfee Blog の抄訳です。

<ハイライト>

McAfee Security Innovation Alliance(SIA)とCisco Solution Partner Programの協力により、McAfee® Advanced Threat Defense (ATD) とCisco Email Security Applianceの相互運用が可能になり、自動化された、クローズドループ型の電子メール向けセキュリティ ソリューションを提供

サイバー上の脅威がますます巧妙になり、それに伴う被害もさらに深刻になるなか、企業にはより緊密に統合された、効果重視のセキュリティ対策が必要です。マカフィーの調査によると、統合プラットフォームを運用するセキュリティ担当者の80%は、平均8時間以内に脅威を検知できます。一方、各分野で最高水準の製品を組み合わせているものの、統合されていないセキュリティ基盤を運用する場合の脅威検知率は54%でした。さらに、2017年6月に発表したMcAfee Labs脅威レポートによると、1分あたり244件の脅威、つまり毎秒約4件というペースでサイバー上の脅威が検知されています。どのようなセキュリティ担当者でもこの絶え間ない脅威に対処するのは難しく、また、あらゆる単独のセキュリティベンダーも万全な解決策を持ち合わせているわけではありません。

しかしながら、もし私たちがサイバー犯罪者に対して、結束し、対抗すれば、正しいソリューションを創造し、真に強化されたセキュリティによって、安全なネット環境を実現することができます。これは単なる戦略ではなく、長期的にさらに安全で安心なサイバー空間を構築するために重要なことです。

これらの状況を受け、マカフィーとシスコシステムズでは、McAfee Security Innovation Alliance (SIA)を通じて、新たにMcAfee® Advanced Threat Defense (McAfee ATD)とCisco Email Security (ESA)の相互運用が可能になったことを発表しました。電子メールの入口としてオープンな統合ポイントであるMcAfee® ATDとCisco ESAの相互運用性の実現により、深い分析能力を備え、自動化されたクローズドループ型のセキュリティを提供します。これにより、巧妙にカモフラージュされた、検知が難しい電子メールの添付ファイルを装った脅威の検知が可能になります。

電子メールは現代の企業活動の中で、欠かすことができないものであり、財務データ、顧客データ、従業員情報などの重要なデータをやりとりするために必須のツールです。しかしながら、企業規模を問わず、電子メールは第一の脅威侵入経路であり続けています。

緊密に連携され、相互運用可能なクローズドループ型システムでは、マカフィーとパートナーエコシステムの製品を併せて利用する場合にさらにそのメリットが拡大します。McAfee ATDが検出する脅威とその脅威が存在することを示す痕跡(Indicator of Compromise、IOC)は、管理システム、ネットワーク、フォレンジック、エンドポイントソリューションのそれぞれの間で瞬時に共有されます。この自動化され、統合されたソリューションにより、企業環境を保護するための防御と復旧の時間を短縮できます。

今後もマカフィーとシスコシステムズはそれぞれ独自の強みを組み合わせることで、より安全な未来を共に築いていきます。

McAfee ATDとCisco ESAを組み合わせた電子メール向けセキュリティ ソリューションはすでに日本でも利用可能です。

詳細はこちらよりお問い合わせください。

より詳しい情報は、以下をご覧ください。


※本ページの内容は2017年6月25日のMcAfee Blogの抄訳です。

原文:The Power of Partnering: McAfee and Cisco Interoperability Delivers Strong Email Security

著者:D.J. Long

[レポート]クラウド環境の現状レポートと今後 ~クラウドの安全性の状況と実用的ガイダンス

[レポート]クラウド環境の現状レポートと今後 ~クラウドの安全性の状況と実用的ガイダンス

 マカフィーでは、1,400人のIT担当者に年次アンケートを実施し、クラウド採用状況やセキュリティについて調査しました。
 調査の結果、クラウドの採用とリスク管理への投資を増やしている組織がある一方で、クラウドの採用に慎重なアプローチをしている組織が多いことがわかりました。
 本調査では、クラウドサービスの利用状況を分類し、短期投資の確認、変化速度の予測、重要なプライバシーおよびセキュリティ上の障害物への対応方法の概要を示しています。

 本レポートでは、クラウドの現状把握と今後の方向性、クラウド対応の課題やポイントを理解することができます。

<掲載内容>
■ 主要調査結果
■ 調査結果から言える方向性
■ 課題への対応
■ 変化への対応力
■ 考慮すべき点:安全なクラウドの採用で事業を加速